かつて世界を席巻した日本の自動車産業は、いまやEV大手の米テスラや中国BYDに時価総額で大差をつけられている。元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏は、EVの真の価値は単なる電動化ではなく、AI人型ロボットなど次世代モビリティー事業の可能性にあると指摘。本動 ...

毎日のように発信されるプレスリリースの中から1本をピックアップし、ジャーナリスト橋爪一仁が分析するコラムです。今回は11月からスタートした三菱自動車工業ら5社による、日本初となる家庭向けV2G&V2H実証のニュースを解説します。

いすゞ自動車とファミリーマートなどは20日、交換式のバッテリーを搭載したEVトラックを使った配送の実証実験を始める。トラックは、バッテリーを左右に2個ずつ、合計4個搭載したタイプ。交換ステーションに入ってトラックのパワースイッチをオフにすると、自動で充電済みのバッテリーと交換される。左右両側のバッテリーを同時に交換する仕組みは、国内初。運転手による作業は不要で、7分ほどで完了する。交換式ではないE ...

マイクロEVと呼ばれるカテゴリーのモデルには、「ミニカー」と「側車付き軽二輪」に分類することができる。 ひとくちに「EV（電気自動車）」といっても、じつにさまざまなモデルが存在している。大柄なボディに、大容量バッテリーを搭載して、一充電 ...

BMWの発表によると、新型EV『iX3』は約2万1500km走行した後、内燃機関車よりもCO2排出量が少なくなるとのこと。軽量化だけでなく、持続可能な再生原料の使用が『ノイエ・クラッセ』の鍵となります。

総務省は6日、電気自動車（EV）や燃料電池車（FCV）を対象に、車両が重いほど税負担を高める仕組みを導入する構想を明らかにした。現在は車の保有者が毎年支払う自動車税の種別割はEVやFCVについてはガソリン車より低く、税額は一律となっている。

世界中でEV離れが進んでいる。経済安全保障アナリストの平井宏治さんは「電気自動車の需要と供給の間には大きな価格ギャップがある。欧州では24年以降にそれが露呈し、EVおよびPHEVの普及率が低下した」という――。（第2回） ※本稿は、平井宏治『国民 ...

EVを購入する際に、いくら補助金がもらえるのか。多くの方にとって気になるところでしょう。国によるEV補助金の上限は、EV(普通車)が85万円、小型・軽EVが55万円となっています。 2025年度は加算措置あり これに加えて2025年度は、加算措置が用意されてい ...