EVやPHVの充電習慣は、わずかな行動変化でCO2削減に直結する。トヨタTRIの行動科学アプリ「ChargeMinder」は、米国PHVで充電回数10%増、日本EVで日中充電30分延長と実証。低コスト介入で脱炭素化を加速する。

メール便にＥＶを活用する案は磐田南工場へのアンケートから実現した。導入先での生産品のサンプル提出のための搬送に活用している事例もヒントになった。周辺機器も現場からの要望を受けて設定する流れが多い。周辺機器の拡充も、ＥＶの用途開拓も「発想は自社だけで完結するものではない」（同）。イブ・オートの発展は、外部との対話がカギを握りそうだ。

日本でEV普及が伸び悩む理由 世界と比べ、日本のEV普及が進まない背景には複合的な要因がある。 車両価格が高い 現状のEVは、車両価格の大部分を占めるバッテリーコストが依然として高く、ガソリン車より100万〜200万円ほ […] ...

EVの未来はどうなるだろう。「遅いか速いか時間の問題だけで、自動車の未来は確実に電気自動車」と、私に語ったドイツ大手自動車メーカーのCEOがいる。 【画像】もっと写真を見る（7枚） ...

毎年課税する自動車税の負担が低い電気自動車（ＥＶ）について、政府・与党が車両の重さに応じて税負担が高くなる仕組みを導入する方向で検討に入ったことが４日、分かった。道路の劣化を早める重い車体の高級ＥＶが増える中、課税の不公平感を早期に是正する必要がある ...

かつて世界を席巻した日本の自動車産業は、いまやEV大手の米テスラや中国BYDに時価総額で大差をつけられている。元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏は、EVの真の価値は単なる電動化ではなく、AI人型ロボットなど次世代モビリティー事業の可能性にあると指摘。本動 ...

脱炭素の主役は長らく電気自動車（EV）が担ってきたが、MMCCはその前提に揺さぶりをかける技術だ。エンジン車が代替可能なパワートレインとして存続する余地を生み、議論の軸を駆動方式から「燃料×装置の組み合わせ」へ移す可能性を示した。

スズキがEV開発を決めた際に、鈴木俊宏社長がライバルメーカーからかけられたのはそんな言葉だったという。 アメリカのトランプ政権発足による環境規制の緩和もあり、足元のEV販売は世界的に成長が鈍化している。現状、巨額の開発費や電池コストが ...

Natureは10月31日、家庭のEV（電気自動車）充電用コンセントをIoT化するスマート充電コントローラー「Nature EV Switch（以下、EV Switch）」を法人向けに発売した。専用アプリやHEMS製品「Nature Remo ...

中国の自動車市場で意外な構造変化が起きている。過去3年間に急拡大したPHV（プラグインハイブリッド車）の販売の伸びが鈍化する一方で、一時減速していたEV（電気自動車）の販売が再加速しているのだ。 中国自動車工業協会のデータによれば、2025年1月 ...

いすゞ自動車とファミリーマートは、バッテリー交換式「エルフEV」を用いた配送実証を神奈川県横浜で開始しました。EV最大の課題「充電待ち時間」を、給油同等の短時間交換で解消する画期的なシステムです。24時間稼働のコンビニ配送を変える新たな挑戦とはどのよ ...

ジャパンモビリティショー2025で熱い視線を浴びた、ホンダの新型電気自動車（EV）「スーパーワン」のプロトタイプが、ついに市販化に向けて動き出しました。